イギリス産業革命は新たな機械と動力（蒸気）の利用や大規模な工場制度の導入による大規模な経済的および社会的変革である。その中心は綿業のような軽工業から、製鉄や石炭のような重工業へと発展した。それに伴い、蒸気船や蒸気機関車による交通革命が起こった。その結果、近代的な工業都市が成立した。そこでは、産業資本家と工場の賃金労働者という2つの階層が確立された。
工業都市では労働問題が生じ、社会主義や政治改革の動きへとつながった。さらに、コレラのような都市型の伝染病が猛威をふるった。これが細菌学の発展を推進し、結果として医学が発展した。このような農業社会から工業社会への経済・社会的な大々的な変化が産業革命である。これらの変化が非常に大きかったので、産業「革命」と呼ばれた。
産業革命（industrial revolution）とは
産業革命には、大別して二種類の解釈がある。一つは上述のような伝統的な解釈である。新たな技術革新による大規模な経済的および社会的変革である。農業社会から資本主義の工業社会への移行期を意味する。もう一つはより新しい解釈であり、近代経済成長への移行期を意味する。
どちらの解釈においても、イギリスは世界で最初に産業革命を経験したと認識されている。よって、イギリス産業革命はほかの全ての産業革命のいわば原型といえるほど重要なものである。
以下では、まず伝統的な解釈のもとで、イギリス産業革命の背景や展開そして影響をみていく。その次に、より新しい解釈のもとで、産業革命の展開をみていく。
イギリス産業革命
イギリス産業革命は18世紀に始まった。厳密にいつ始まったかは、1740年や1780年などの説がある。終わった時期は19世紀なかばが有力である。だが、そもそも未完だという説もある。
なぜ産業革命は最初にイギリスで起きたか？
産業革命は世界の他の国で最初に生じる可能性もあた。だが、実際にはイギリスで生じた。その原因についてみていこう。前提条件としては、いわゆる農業革命や商業革命、地理的要因やその他の制度が指摘されている。
農業革命
16世紀、イギリスではいわゆる囲い込みが生じた。それまで農地は開放されており、周辺の農民がそれを利用できた。
だが、そのような土地が囲い込まれた結果、開放の耕地は大牧羊場に変えられた。農民たちはこの農地から追放されたのである。これは第一次の農業革命である。とはいえ、この時期はそのような地域が限られていた。
18世紀後半、産業革命の進展とともに、第二次の農業革命が起こる。これが産業革命にとってより重要となった。囲い込みはイングランドで急速に実行された。それまでの開放あるいは共同の農地などが大農場に変えられた。
その結果、非常に多くの農民がこれらの土地から追放された。このような大量の農民が産業革命の賃金労働者となっていく。
第二次農業革命では、産業革命による技術革新が利用された。農業技術が革新され、輪栽式農業などが可能になり、農業の生産が増大した。その結果、人口が増大した。人口増大が産業革命の労働者の増大となる。
商業革命
商業革命は1492年のコロンブスによるアメリカ到達以降、ヨーロッパがアジアやアフリカ、アメリカに大々的に展開することで生じた世界貿易の構造の大変化を指す。
イギリスとの関連のみをみていこう。17世紀以降、イギリスはオランダとともにアジアやアフリカそしてアメリカへの進出を本格化させた。
その過程で、アメリカの砂糖と、その栽培のためのアフリカの奴隷、ヨーロッパの製品の三角貿易を展開した。
17世紀後半には、イギリスはこの海外貿易を大々的に奨励する重商主義の帝国として発展していった。18世紀には、フランスから覇権を奪い取るほどの世界的帝国に成長した。
この海外貿易によって蓄積された利益が産業革命での資本として使用されることになる。さらに、海外植民地は綿花などの原材料の主要な供給地となった。
同時に、イギリスで製造された繊維製品などを売りさばく巨大な市場にもなった。このように、産業革命のための資本金と、商品の原材料およびその市場が確保された。
地理的要因
地理的要因としてまず指摘されるのは、イギリスの石炭埋蔵量の多さである。石炭は産業革命の主な燃料だった。石炭が自国に大量にあったので、石炭は低価格だった。
この関連で重要なのは、ロンドンの発展である。産業革命以前、ロンドンでは燃料として薪を利用していた。だが、森林伐採が続く中で、薪が不足し、石炭に取って代わられるようになった。
ロンドンは商業革命によってイギリス経済の中心地になっていたため、石炭が大量に消費されることになった。これが石炭産業を活性化させた。
同時に、ロンドンはそのような経済発展により、人件費すなわち賃金が上昇していった。この高い賃金と低価格の石炭という組み合わせはイギリスに特徴的なものだった。
人件費や燃料費をできるだけ安く抑えたい。そのために、石炭を使用し、人的エネルギーをできるだけ省く機械の新たな技術が開発される。これが産業革命を主導する新技術となっていく。
その他の要因
イギリスの科学革命と柔軟なギルドの制度の重要性も指摘されている。17世紀以降、イギリスでは、ボイルの法則で知られるロバート・ボイルらが科学の発展に寄与した。
これらの科学者はただ単に科学的知識の発展に寄与しただけではなかった。科学者は当初から、新たな科学的成果によって社会や経済の問題を解決しようという姿勢をもっていた。
さらに、彼らは王立協会の設立などによって科学の営みを組織化し、ほかの業種の人々にも科学的成果を利用しやすくした。その中には、職人もいた。
イギリスの職人はギルドに所属した。イギリスのギルドはこの点で柔軟であり、科学者や発明家などとの協力を容易にするものだった。
これらの人々が結びつくことで、科学革命による学問的成果が実業界の実用的知識へとつながっていった（そのような例として、ボイルの空気ポンプの実験が挙げられる。より詳しくは、「ロバート・ボイル」の記事を参照）。
産業発展の具体的な流れ
以上のような背景のもとで、イギリスの産業革命は具体的にどのように展開していったのか。
軽工業の発展：綿業
イギリスの産業革命はまず綿業で大きく進展した。綿織物はそもそも、イギリスでは17世紀以降、インドなどからの主な輸入品の一つだった。
だが、イギリスは重要主義制作のもとで、1700年と20年にキャラコ禁止法を制定し、インド産の綿布の輸入禁止にした。その結果、国内での綿業が発展し始めた。
1760年代、アークライトの水力紡績機の発明のように、技術革新が重要な役割を担った。ここからが産業革命の本格化である。工場制度も導入されていった。綿業はイギリス経済の中核をなすようになった。
クロンプトンが1779年にミュール紡績機を発明するなどして、さらなる技術革新がみられた。1785年には、ワットの有名な蒸気機関が紡績に利用されるようになる。
それまでは、水力を利用していたので、工場は川沿いなどの水源へのアクセスがよい場所に立地されており、水量の多さによって工場の数にも限界があった。
だが蒸気機関への切り替えにより、大工場を多数設立することができるようになった。ランカシャーなどが工業都市として発展していった。
重工業の発展：鉄と石炭
産業革命は綿業の軽工業から製鉄や石炭の重工業へと発展していった。製鉄業自体はイギリスでもすでに16世紀には行われていた。当時の燃料は木炭だったが、森林乱伐により、十分に確保できなかった。
製鉄での技術革新はまず18世紀初頭に起こった。ダービーがコークス製鉄法を開発したのだ。コークスとは石炭由来の燃料である。
よって、ダービーは木炭ではなくコークスを燃料にする製鉄法を発明したのだ。さらに、1775年、ワットは蒸気機関を発明した（ワットについては、「ジェームズ・ワット」の記事を参照）。
まずはコークスを燃やす高炉の送風のためにこれを用いた。その結果、製鉄と石炭の重工業が一挙に発展していく。
1784年には、コートがパドル法を発明した。これにより、コークス製鉄法のもとで錬鉄をも製造できるようになった。どういうことか。
それまで、ダービーはコークス製鉄法によって、鉄製の鍋やフライパン、車輪などの鉄製品を製造していた。パドル法の発明により、錬鉄がつくれるようになったことで、建材としての鉄をも製造することができるようになった。
ダービーの説鉄女はイギリスで最大のものとなった。主な製鉄業地帯はバーミンガムを中心とするミッドランドやウェールズ南部などだった。
石炭鉱業の発展は1712年のニューコメンの大気圧機関の発明が端緒となった。だがこの大気圧機関はかなり効率が悪かった。
ワットはこれを改良することで、上述のように自身の有名な蒸気機関をつくりだした。蒸気機関は当初、炭坑での排水のために利用された。蒸気機関が石炭と製鉄の発展に不可欠なものとなった。
社会の大変革という側面
産業革命は経済的な大変革であるとともに、社会的な大変革でもあった。では、どのような変革を起こしたのか。
交通革命
まず挙げられるのは運輸や移動にかんする交通革命である。重工業には大量の石炭が必要であり、鉄製品は重い。そのため、石炭鉱業と製鉄業の発展のためには輸送コストが下げることが課題となった。
ながらく、ヨーロッパでの輸送は陸路では馬車であり、水路では船だった。馬車よりも船のほうが大量の荷物を輸送しやすかった。そのため、石炭などの重い荷物は海や河川に沿った地域にしか運ぶことが困難だった。
この輸送の問題を解決する方法は3つ採られた。第一に、運河の新設である。すなわち、陸地に新たな河を人工的に造り出すという方法である。
1760年代から、運河によって重要な工業地域や燃料の供給地などを結びつけていった。ランカシャーやミッドランドのような工業地帯を中心に、イギリス全土に運河のネットワークが形成された。よって、この時期は運河狂時代と呼ばれることもある。
第二に、陸路の整備として、有料道路の建設である。それまでの道路は古代ローマの頃からあまり変わっていなかった。道路の新たな舗装法も開発され、有料道路が新設されていった。
第三に、鉄道の新設である。1825年、ワットの蒸気機関はついに鉄道に利用され、スティーブンソンによって蒸気機関車に搭載されることになった。その結果、1830年代から1850年代に、鉄道がイギリス本土で本格的に敷設されていった。
これらの新たな移動・輸送手段の普及は交通革命と呼ばれる。産業革命とともに発展していった。
社会構造の変化：二つの階層の確立
別の社会的影響として、社会構造の変化が挙げられる。産業革命により、産業ブルジョアジーと賃金労働者の二つの階層が誕生した。
イギリスには伝統的な地主階級のジェントルマン階層も存続した。よって、イギリスはこれら3つの階層からなる社会に移った。
産業革命は庶民のライフスタイルに大きな変化をもたらした。労働者の大半は農業革命によって農地を追い出された農家出身だった。彼らは都市に移って工場で労働した。
その結果、従来の農村共同体は解体していった。かつて農民は家族経営であり、ともに働いていた。日常生活と労働は切れ目なくつながっていた。
だが、いまや労働者として、それぞれ別個に工場で時間ごとに勤務するようになった。
産業革命が労働者の劣悪な労働環境をうみだしたことはよく知られている。その結果、労働運動が活発になり、社会主義や共産主義などの思想と運動を活発にした。
さらに、労働者が自身の利益を政治的な仕方でも守ろうとして、政治改革を訴えるようになった。この闘争はなかなか労働者の望むようには進展しなかった。だが、1867年には、都市の労働者にも選挙権が与えられるようになった。
総合的にみて、産業革命は人々の生活水準を引き上げたのか。これは産業革命をめぐる主な論点でありつづけてきた。
現状では、賛否両論あり、決着がついていない。生活水準の指標にはいろいろあるためでもある。
都市化と公衆衛生の問題
産業革命により、多くの人々が工業都市に移り住んだ。工業都市は無数の人々と工場の汚染された排水や排気などによって、劣悪な環境におかれていた。
そのため、19世紀には、コレラのような都市型の伝染病が猛威をふるった。ここに、公衆衛生が大きな社会問題となってきた。
その結果として、都市の公衆衛生の改善が図られた。たとえば、上下水道が整備された。それまで、ヨーロッパでは下水道が整備されていなかった。
よって、汚水は下水道に流されたわけではなかった。通常の水路のように、汚水は地上の水路を流れていた。都市は悪臭で満たされており、不衛生だった。
上下水道の整備により、衛生問題が改善された。同時に、都市の公共空間は無臭の空間と捉えられるようになった。
臭いを、特に悪臭を公共空間に持ち込んではならない。臭いにかんする文化が大幅に変化していったのである。
医学の発展
公衆衛生問題にかんする別の結果として、医学の発展が挙げられる。コレラなどの伝染病は実に多くの命を奪い続けた。
そのため、医学の喫緊の課題となった。コレラはコレラ菌が原因である。だが、実のところ、コレラ菌のような細菌が病気の原因であるという考えはまだヨーロッパで確立されていなかった。
細菌が顕微鏡で科学的に最初に「発見」されたのは17世紀のことだ。だが、このような微細な存在が人間をあれほど簡単に死に至らしめることができるとは、なかなか考えられなかった。
それでも、1870年代に、パスツールらがコレラの研究を進め、1883年にコッホがコレラ菌を発見した。その研究と治療の結果、コレラの治療策が開発された。
同時に、病気が細菌に由来するという事実が認識されるようになった。このような医学の発展は産業革命による公衆衛生問題がその一因だったといえる（ 子の医学の発展について、より詳しくは「パスツール」の記事を参照）。
産業革命の二つの解釈
ここまで、産業革命の伝統的な解釈のもとで、イギリス産業革命について説明してきた。すなわち、新たな技術革新による綿や石炭、鉄などの経済的および社会的な大変革である。産業革命には、大別すれば、もう一つの新しい解釈もある。
伝統的な解釈：トインビー
ここまで扱ってきた伝統的な解釈は1880年代に、イギリスの歴史学者トインビーが提示したものだった。それまでも、産業革命という概念はカール・マルクスらによって用いられていた。だが、歴史学的用語として、一つの時代区分を示すような意味合いでこれを確立したのは、トインビーだった。トインビーは18世紀後半から19世紀前半のイギリスの歴史を理解するために、産業革命という概念を提示したのである。
より新しい解釈
20世紀後半以降に登場した解釈では、産業革命は近代経済成長への移行期を実質的に意味している。近代経済成長は1人当りGDPが持続的に成長する状態である。特に、人口が増大する中で、1人当りGDPが落ち込むことなく、ともに増大するような状態である。
産業革命を経ることで、その国は人口増大と経済成長が両立し、発展途上国から先進国に移行する。産業革命はこのような持続的成長を実現する先進国へと発展途上国が離陸する時期だと考えられている。
上述の伝統的解釈の場合、そもそも産業革命というものは生じなかったという批判もみられた。産業革命の時期に大きな変化が起こったとしても、産業「革命」といえるほどの変化だったのか、あるいはそれほどのたいした変化ではなかったのか。このような点で、評価は分かれる。
これにたいし、現代の経済学は数学的手法を重視するので、より数値化しやすい産業革命の概念を欲した。そこで、一人当たりGDPを指標とする新しい解釈もまた採用されることになっている。
この解釈にかんして、イギリスは世界で最初に近代的な経済成長に至った国だった。この意味での産業革命の展開を説明しよう。なお、経済成長の指標は一人当たりGDPである。
産業改革前のイギリスの経済成長と人口の推移
ここでまず重要な点は、産業革命以前の経済成長が人口の減少を必要としたことである。人口が経ることで、1人当たりの土地と資本が増加し、1人当たりの生産高が増加した。
イギリスの 一人当たり実質GDPは1270年から1348年にかけて停滞した後、14世紀半からその終わりにかけて急増した。 その後、人口は減少を続け、15世紀後半から回復に転じた。その結果、1人当たりGDPは15世紀から17世紀半にかけて高水準だった。
17世紀半から終わりごろまで、 人口が停滞した。その時期の一人当たりGDPは高くなった。18世紀、人口増加が再開した。
産業革命以前
このように、産業革命に至る前に、イギリスはすでにある程度の経済成長を経験していた。経済が停滞する時期もあったが、衰退して大昔の状態に戻ることはなかった。すなわち、段階的に発展してきたといえる。
さらに、イギリスは産業革命以前にも、農業社会からの移行をある程度実現していた。一人当たりGDPにおける農業の割合は次第に減っていった。工業とサービス業の割合が増えていった。
産業革命の実態
そのため、産業革命によって、イギリスは伝統的な貧しい農業社会から一挙に豊かな工業社会に移行したわけではなかった。
1700年から1760年にかけて、GDPの成長率は0.7％だった。1831年から1860年にかけては2.5％だった。
産業革命の経済成長についても、このように、急速かつ大幅に成長したというわけではなかった。むしろ、経済成長率がマイナスになる年が次第に減っていったことが特徴だった。すなわち、持続的に成長するようになったのだ。
生活水準はあがったのか
一人当たりGDPの成長を生活水準の指標にしたとした場合、それが上昇したかについては賛否両論ある。
名目GDPについては概ね共通の認識ができてきた。だが、コストにかんして議論がつづいている。よって、実質GDPの成長にかんして、賛否両論ある。
産業革命の原因
産業革命において、この経済成長をもたらしたのはなにか。主に二点挙げられる。一つは資本や労働の量や質である。もう一つは技術革新である。
上述の経済成長率の伸びの原因は、3分の2が資本や労働の量が増えたことであり、残りの3分の1ほどが技術革新によるものだった。
労働の量が増えたのは、人口増大や、農業革命によって農業から工業に移った人が増えたためである。
さらに、労働者の労働時間が増えたことも原因である。労働者が以前よりも大幅に勤勉になったという勤勉革命がこの関連で提唱されている。禁欲と創意工夫のどちらがどれだけ重要だったのか。
とはいえ、労働時間の増大の原因についても、議論が割れている。強欲な資本家が労働者をむりやり長時間働かせたと論じられる。あるいは、産業革命での新製品がほしいので、労働者は懸命に働いたとも論じられる。
技術革新については、これを引き起こすにはそのための人材育成が必要となる。だが、産業革命で生じた利潤は人材育成にはあまり投資されなかった。たとえば、識字率もたいして上昇しなかった。これも一因となって、技術革新の影響力は上述のように三分の一ほどだと考えられている。
海外貿易との関係
商業革命の結果、イギリス帝国は海外植民地などに大きな市場をえた。では、実際にはどのくらい、イギリスの経済成長に貢献したのか。
海外貿易の貢献度は時期によって異なる。イギリスのGDPの増加への貢献度は、最大で30％ほどであり、最低で10％未満だった。この10％未満の時期に、GDPは最も急成長を遂げていた。
特に、19世紀に入ってからは、イギリス帝国にとっては、貿易の条件が大幅に悪化していった。イギリスの輸出企業は、自国の製造品がより低い価格になっていくのを受け入れざるを得なくなった。
おすすめ参考文献
竹田泉『 麻と綿が紡ぐイギリス産業革命 : アイルランド・リネン業と大西洋市場』ミネルヴァ書房, 2013
Robert C. Allen, The British industrial revolution in global perspective, Cambridge University Press, 2009
Stephen Broadberry(ed.), The Cambridge economic history of the modern world, Cambridge University Press, 2021